”転売”は、今ではあらゆるもので
問題になっている迷惑行為の一つです。
ゲーム機においても、近年発売されるゲーム機では
毎度のことながら、転売が問題になっており、
特に2020年に発売されたプレイステーション5は
転売行為も、普及に苦戦した原因の一つとなり、
スタートダッシュに失敗する大きな要因になってしまいました。
しかし、プレイステーション5に限らず、
今後のゲーム機でも、転売による問題は確実に起きることになります。
メーカーもしっかりと転売対策を行わないと、
プレイステーション5の時の二の舞になりかねませんし、
最悪の場合はそのゲーム機自体の”失敗”に繋がる可能性もあります。
では、ゲーム機の転売対策はどのように行えば良いのでしょうか。
この点について、詳しく解説していきます。
100％の対策は難しい。ただし、減らすことは可能
残念ながら、現在の世の中のルールでは
100％、ゲーム機の転売を阻止することは難しいです。
ただし、メーカーや販売店、購入者、それぞれが対策を打つことで、
転売を”減らす”ことはできます。
メーカーとしても、もはや放置することのできない問題と
なりましたし、購入する側としても、このままの状況が
続けばゲーム機が発売されるたびに”面倒臭い”と思うように
なっていくでしょうし、
新発売のゲーム機に手を伸ばすのをやめるような人まで
出て来るでしょう。
そのようなことになってしまわないためにも、
対策をひとつひとつ積み重ねて、排除していく必要があるのです。
では、どのような対策ができるのか、
その点を見ていきましょう。
生産・出荷をとにかく増やす
メーカーとして一番シンプルに行うことができる対策が
”生産・出荷”をとにかく増やすことです。
ゲーム機本体自体の生産台数が転売屋による買い占めの
勢いを上回り、市場に出回るようになれば
転売屋からすれば”それでは商売にならない”わけですから
一斉に手を引き、誰でも買えるようになります。
実際にPS5やswitchなどに関しても
ある程度増産された時期に、転売行為は一気に少なくなり、
供給が安定しています。
確かに、増産するにも生産能力的な限界はあると思いますし、
例えば一気に増産して”在庫を抱える”ようになってしまえば
リスクもあるのですが、
それでも、ゲーム機の転売を防ぐために
最も分かりやすく、効果の出る対策の一つが
”ひたすら増産すること”です。
今後、発売する新型のゲーム機は
ここが大きなカギを握っている、と言っ手も過言ではありませんし
増産が難しい状況では発売するべきではありません。
それほどまでに、この先は
”発売直後にいかに大量に出荷できるか”が鍵の一つになるでしょう。
販売体制を徹底的に工夫する
出荷を増やすと同時に、販売体制の工夫も必要になります。
既に、お店などでは複数の同時購入不可や、
クレジットカードでの購入のみに絞る、抽選販売の実施など
対策も取られていますが、
メーカー側としても、オンラインのアカウントの利用歴などから、
”本当に遊んでいるユーザーに優先的に販売する”などの
更なる工夫も必要になってくるかと思います。
これは、一般の量販店などでは行うことはできませんが、
任天堂ハードなら任天堂、プレイステーションならSONY、
XBOXならマイクロソフト自身であれば、行うことは決して
不可能ではありません。
勿論、本当に普通に購入したいだけの人もいますから
”通常販売”の枠は絶対に必要ですが
その他に、そういった優待的な販売を行えるようにすれば
”前のハードでたくさん遊んでいた人”にいち早く
次世代機を持ってもらうことができますし、
ソフトの売上や普及にとってもプラスになるはずです。
手間はかかると思いますが、
これをすれば、実際にゲームを遊んでまで転売しようとする転売屋は
まずいないでしょうから、
転売屋を確実にカットすることができます。
保証書欄の工夫
ゲーム機本体には保証書欄がありますが、
そこに”購入者の名前を直接記載する”など、
個人情報を記載する形式にすることで、
ある程度転売への抑止力にはなるはずです。
販売店で購入する際に購入者自身に記入して貰う形式を
取るなど、何らかの方法で
”購入者自体の名前を記載してしまう”方法ですね。
こういった工夫をすることで
”転売しにくい”状況を作りだすことは可能です。
ただ、箱を処分したり、保証なしで転売したりという
人も出て来るでしょうから
あくまでも”多少の効果を望める”程度にはなりますが、
それでも、何もしないよりはマシでしょうから、
こういった”保証書欄での対策”も、していくことが
重要になるでしょう。
各所への依頼
ゲーム販売店や、オークションサイト、フリマアプリなどの運営に、
メーカー側が転売行為を取り締まるように要請を根強く
出し続けることも重要になるかと思います。
ゲーム販売店の中にも、平気で定価越えの価格で買い取りし、
定価越えで販売しているような悪質なお店もあり、
そういった行為は”転売を助長する行為”です。
こういったお店には、フラゲ販売を行ったお店へのペナルティのように、
メーカー側が厳しく対応していく姿勢も大事になるでしょう。
（※フラゲ販売をすると、メーカーによっては新作の配送を当日着荷遅らせたり、
販促物の削減、出荷本数を減らされるなどのペナルティがあります）
少しでも、そういった転売に加担するお店やサイトを
減らすことができれば、転売の勢いも衰えていくことは確かです。
ユーザー自身も買わないようにする
購入者側が唯一できる”ゲーム機の転売対策”は
転売価格のゲーム機を一切購入しない、ということです。
基本的に定価を1円でも超えているゲーム機に関しては
購入しないようにし、必ず正規のルートで購入するようにしてください。
”全員が”これをできればゲーム機は転売する価値のない商品となり
”すぐに”転売屋は手を引きます。
そのため、ゲーム機を転売屋から買ってしまうユーザーが
一人でも減ることも、転売屋を減らすことに繋がるのです。
また、転売屋から購入すると、
”メーカー保証は無効になる可能性がある”点はもちろん、
そういうことをする業者の商品ですから
”何をされているか分からない”ですし、
転売屋から購入するということは、その業者にあなたの名前や
発送先の住所を伝える、ということです。
”悪質な業者に個人情報を伝える”という恐ろしさを知らずに
転売屋から購入している人もいますが、
本当に怖いことなので、よく考えて思いとどまることをおすすめします。
いずれ法律で転売自体を規制する必要も
転売を取り巻く状況はゲーム機以外の分野でも
年々悪化しており、度を越している状況です。
今では生活必需品にまで転売行為が伸びたりすることもあるために
いずれ、法的に転売自体を規制する必要があるでしょう。
できるだけ素早く動くべきだとは思いますし、
そのうち、いずれ必ず必要になる時が来ますから
最終的に、法律で転売が規制されれば
ゲーム機転売の心配もなくなっていくかとは思います。
（現実的に考えれば発売から何年間はメーカーが設定した
希望小売価格を越えて販売してはならない、など
そういう感じになるのではないでしょうか）
ただ、そこに至るまでには
まだまだ時間がかかりそうなのも事実です。
まとめ
新型のゲーム機にとって、
転売対策は非常に大きなポイントの一つになりますので、
今後、発売されるゲーム機は、
それぞれ対策を取っていく必要があります。
対策を疎かにしてしまうと、
本当にそのゲーム機自体の成功・失敗を左右することにも
なりかねないので、注意する必要がある、ということですね。
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